建設通信新聞さまアクツ津波シェルター記事

少し前のことになりますが、建設通信新聞さまからアクツ津波シェルター』についてご取材を受け、

紙面に大きく(本当に想像以上の大きさ!)掲載していただきました。

取材にいらした記者様はとても若い方で、礼儀正しく、阿久津の言葉を丁寧に拾っていただきました。

ここに、その掲載紙面と写真をご紹介いたします。

新聞やテレビ、雑誌などマスコミのみなさまからご取材をいただくと、一気にお問い合わせが増えますし、

弊社の信頼度も上がるようで、とてもうれしく思います。ご取材はいつでもお待ちしております。

〈以下、記事内容〉

2011年に発生した東日本大震災では、東北地方の太平洋沿岸地域を津波が襲い甚大な被害をもたらした。その経験を基に、現在では各地でソフトとハードの両面から津波対策が進んでいる。

そうした対策の一環として、いま津波発生時に被災者が乗り込む避難用のシェルターが注目されている。

G&B(さいたま市)は、これまで主流だった家庭用シェルターとは異なり、一度に大人数を収容できる「アクツ津波シェルター」の開発を進めている。

阿久津一郎代表取締役は「多くの生命や財産が守られるように普及を進めたい」と展望を語る。  

 

阿久津氏がシェルターの開発を始めたきっかけは、東日本大震災で津波の被害を受けた街の様子を目の当たりにしたことだった。「波が人や建物を飲み込んでさらっていく力の恐ろしさを感じた」と振り返る。

そのため「すぐに津波から避難できる装置が必要になる」と感じ、シェルターの開発に着手した。

太平洋沿岸地域の自治体で津波対策としてシェルターの導入が進んでいたことも開発を後押しした。  

 

アクツ津波シェルターはドーナツ型の形状で直径は約5m、高さは約2m、厚さは約1cm。

FRP(繊維強化プラスチック)製の4つの部材からなる1パーツを計5パーツつないで構成する。

樹脂製の小窓も設けており、シェルター内から外部の様子が確認できる構造となっている。

シェルターを設置する際は、津波に流されないため中心部に支柱を立てることを想定している。

特徴は10人以上を収容できる広い内部空間だ。

これまでのシェルターは3-4人程度を収容する家庭向けのものが多かったが、アクツ津波シェルターは学校や病院など災害時に大人数の避難が考えられる施設での活用を想定して設計された。  内部に広い空間を確保したことは「乗り込んだ被災者の閉そく感の解消につながる」(阿久津氏)。

東日本大震災でシェルターに避難した被災者からは閉所に長時間滞在する恐怖が課題として挙げられていた。ゆとりのある内部空間はそうした課題を克服し、被災者の心理的な不安を和らげる効果も期待できる。  

シェルターの製作は遊具やキャラクター模型などを手掛ける製作会社、さいたま造形(さいたま市)が担当した。すべての部材を手作業で製作するため、2人掛かりで1パーツ当たり1カ月程度かかるという。

さいたま造形代表の大原茂氏は「パーツを連結させるため、精度を高めることに注意している」と製作の苦労を明かす。  

16年7月からは、日大理工学部精密機械工学科と共同でシェルターの耐久性を検証する試験を実施した。

実験当初はシェルターの耐久性不足により破損することもあったが、部材の中にガラス繊維を布状にしたロービングマットを複数枚入れることで耐久性を高めた。

その結果、水圧負荷への耐久性を証明する静的負荷実験では、シェルターのパーツ頂部に計800㎏の土のうを載せて鉛直方向に負荷を与えたが破損はなかった。重量によってシェルターが崩壊しないことを実証し、全体では4000㎏の負荷に耐えられることを証明した。

水害時の漂流物の衝突を想定した衝撃荷重負荷実験も実施し、時速35㎞の津波による漂流物の衝突より厳しい条件での耐久性を検証。シェルターへ高さ4.82mから100㎏の鉄柱を自由落下させたが、鉄柱は大きくバウンドし、シェルターには傷や亀裂も生じることなく高い耐久性があることを証明した。  

今後は実用化に向けてさらなる研究開発を進め、企業や自治体などへの導入に向けた普及活動にも力を注ぐ方針だ。